これまでに発表した文章(1)

 「曖昧な決着」と韓国・朝鮮人BC級戦犯

             ――「加害者」「対日協力者」とされた被害者たち

(『情況』1998年12月号)

 

  戦後補償問題が広く知られるようになって久しいが、韓国・朝鮮人元BC級戦犯の被害に関しては、必ずしも十分な理解が共有されているとは言いがたい。「同じ軍人・軍属でありながら、日本人とは差別されて補償を受けることができない」という事実も、確かに彼らの被害の一側面ではある。しかし、こうした「不平等」を解消しさえすれば韓国・朝鮮人BC級戦犯問題を「解決」し、彼らの被害への償いを果たしたことになるのかと言うと、決してそうではない。「戦争犯罪人」という名を背負わされた彼らは、「加害」と「被害」の狭間で、この半世紀のあいだ苦しみ続けてきた。韓国・朝鮮人BC級戦犯問題に関して戦後日本が放置し、積み残してきた問題点を、二つの角度から述べてみたい。

 

【「加害者」としての被害】

  元戦犯の在日韓国人、李鶴来さんは、1991年8月にオーストラリアを訪れた。日本軍の捕虜収容所で過酷な扱いを受けて虐待されたオーストラリアの元捕虜たちに、謝罪をするためだった。李さんは戦時中、軍属として日本軍へ動員され、タイ捕虜収容所の監視員をさせられていたのである。
  よく知られているように、当時日本軍は捕虜を過酷な労働に酷使し、多くの死者を出した。李さんのいたタイ捕虜収容所でも、泰緬鉄道工事に酷使された捕虜のうち一万人以上が命をなくしている。生き残った元捕虜の中にも、いまだ精神的な傷を負っている者が少なくない。李さんが戦後のBC級戦犯裁判で「戦争犯罪人」とされたのは、こうした「捕虜虐待」に関する日本軍の責任を肩代わりさせられたためである。軍の最末端にいて何の権限も与えられていなかったはずの彼が、日本の捕虜政策の責任を負わされ、有罪判決を受けてしまったのだ(戦犯とされた朝鮮人148名のうち、9割近い129名が捕虜監視員である)。
  戦犯裁判の原資料を詳細に調査しているガバン・マコーマック氏(オーストラリア国立大学)は、朝鮮人捕虜監視員が有罪判決を受けた事情に関し、次のように指摘する。「捕虜たちともっとも接触が多かったのは監視員であった。そのため監視員の権限がほとんどないか、まったくない薬や食料の不足、病人に作業を強制したこと、ひどい作業条件、惨めな宿舎にいたるまで、彼らがとがめられることになった。とくに、終戦直後のきのうまでの敵を裁く法廷で、正義の使い方が乱暴であったとしても驚くにはあたらない。しかし、捕虜よりも、目に見えないがもっと深く抑圧されていた人びと(朝鮮人捕虜監視員)が、あのように重い責任を担わせられる結果になったのは、戦争のもう一つの悲劇である」(内海愛子、G・マコーマック、H・ネルソン編著『泰緬鉄道と日本の戦争責任−−捕虜とロームシャと朝鮮人と』94年明石書店)。
  マコーマック氏の指摘にしたがえば、朝鮮人監視員に捕虜虐待の責任はなかったということになるだろう。この責任は本来、非道な捕虜政策を立案・実行した日本の国家指導者たちが負うべきものだ。しかし、李鶴来さんは、自己の責任を厳しく見つめていた。戦犯裁判は自分たち朝鮮人捕虜監視員にとって不当であったけれども、あの悲惨な状況について、当時の日本軍の一員としてぜひ謝りたい、と考えたのである。李さんは元捕虜たちの前で次のように述べている。「あのきびしい状況のなかで、多くの仲間たちが死んでいったそのつらさ、無念さを思うとき、ダンロップ中佐や元捕虜の方々に、加害者の一員として、たいへん申しわけなかったと、心からお詫びしたかったのです。皆さんの前で心からお詫びいたします」(『泰緬鉄道と日本の戦争責任』)。
  しかし、過酷な日々を経験した元捕虜たちが、「加害者」の一員たる李さんをそう簡単に受け入れられるはずがない。同行した知人によれば、捕虜たちからは厳しい反応も少なくなかったという。
  91年当時、韓国・朝鮮人戦犯の補償請求運動支援を始めたばかりだった私は、李さんのこの行動に強く心を揺さぶられた。自らの責任を厳しく問う彼の姿とその勇気に心を打たれたというばかりではない。本来の責任者――言うまでもなくそれは、天皇であり、日本国家であるわけだが――がこれまで述べてこなかった元捕虜への謝罪を、日本の植民地支配の被害者であるはずの李さんが語ったということの意味を考えざるを得なかったのである。しかも、厳しい憎しみの視線を一身に受けながらの謝罪である。役人の作った文章を、気取った晩餐会で読み上げるのとは、わけが違う。
  李さんが謝罪する以前に、本来の責任者たちが元捕虜たちの前に立ち、事実を認め、捕虜虐待に関する責任の所在を明らかにしておくべきではなかったのか。むろん、元捕虜たちの憎しみの感情が完全に消え去ることはないだろうが、朝鮮人監視員の立場への理解を広げることくらいはできたに違いない。韓国・朝鮮人戦犯と元捕虜たちとの関係は、今とは多少違うものになっていたかもしれない。
  韓国・朝鮮人戦犯が旧連合国の元捕虜たちから「加害者」として憎しみの気持ちを向けられるのは、まず第一に日本の責任である。非道な捕虜政策をとり、その最先端に植民地の青年を置いたこと。元捕虜への償いを曖昧にしたまま、朝鮮人監視員への憎しみの気持ちの増幅を許してきたこと。日本政府はこうした自らの責任を、ハッキリと認める必要がある。戦後日本が問題を曖昧に放置し、積み残してきたことによって、被害者であるはずの人間たちがいまだ強い憎しみを受け続けているのである。
  これに対して、李鶴来さんの謝罪は、本来の責任者たちの開き直りや沈黙を照射し、醜いものとして浮き立たせる。李さんは、戦後このかた、日本政府への謝罪・補償要求運動を仲間たちとともに続けてきた。自分自身の責任への厳しい認識が、日本政府の責任を追及する彼の論理を、徹底的に鋭いものにしている。

 

【「対日協力者」としての被害】

  敗戦直後のBC級戦犯裁判で有罪判決を受けた元日本兵たちは、アジア各地の戦犯刑務所で服役していたが、その後、1950年から51年にかけて、東京のスガモ・プリズンへと身柄を移されている。韓国・朝鮮人戦犯たちも同様である。刑期を終えた者や仮出所が決定した者はここで順次釈放となったが、しかしそれは、韓国・朝鮮人戦犯たちの苦難の終わりを意味するものではなかった。
  すでに日本国籍を失った韓国・朝鮮人元戦犯たちに対して日本政府は、謝罪・補償を実現しないばかりか、出所後の生活に必要な最低限の援護さえ行っていない。彼らは、身寄りのない日本社会に身体ひとつで放り出されることとなってしまったのである。ある元戦犯が釈放のとき手にしたのは、軍服一枚とわずかばかりの交通費のみだったという。むりやり戦争に動員し、戦争責任を肩代わりさせておきながら、日本政府は彼らを冷酷に取り扱った。韓国・朝鮮人元戦犯たちは、「日本は私たちを用済み使い捨てにしたのだ」と語る。
  戦犯刑務所にいたときには、毎日きちんと食事を取ることができた。しかし、出所後の生活は困難を極め、ついには生活苦と厭世感による二名の自殺者さえも出てしまっている。一人は鉄道への飛び込み自殺、もう一人は神社の境内で首を吊った。日本政府の無責任さが、彼らを死に追いやったのだと言ってよいだろう。先に釈放された人間の苦労を聞き知った者が、生活保障を求めて戦犯刑務所からの出所を拒否するという出来事もあった。
  一方祖国では、戦犯は「日本軍に協力した親日派」と見なされ、故郷の家族・遺族が周囲の人びとの厳しい視線を浴びていた。日本の植民地支配の被害者であり、戦後日本社会から被害を被っていた韓国・朝鮮人元戦犯たちは、祖国に帰ることさえままならなかったのである。
  東京田無市に住む元戦犯、金完根さんは、1960年頃友人に飛行機代を借り、念願の初帰国を果たした。このとき金さんを迎え入れた祖国の家族たちの様子を、彼は次のように証言している。
  「意外なことに姉さんから妹たちに、おまえたち今、完根が帰ってきたことはだれにも言うなと、もし言ったらどういうことされるか分からないということで、また更にびっくりしました。…要するに当時の雰囲気としては、完根は戦犯になって日本に忠義を尽くし、日本の戦争にものすごく協力をした、だけれども村の青年たちは朝鮮戦争で戦死した者もおれば、国のために働いたという雰囲気で、彼らに帰ってきたのが分かればどういうことされるか分からないから絶対言うなということでした。…そこでまた驚いたことには、お袋から完根が帰ってきたからには、一応うちの家族皆、よそへ移ろうと、そうじゃないとどういうことをされるか分からないからということには、もう目の前が真っ黒くなり、びっくりしました」(『国家補償等請求事件原告本人尋問調書第4集 金完根』94年韓国・朝鮮人戦犯を支える会発行)
  金さんは、日本軍に動員されるとき、「応じなければ配給を切る」と脅された経験を持つ。こうした強制的な日本軍動員から、戦犯としての拘禁生活を経て、韓国・朝鮮人元戦犯たちが当時日本社会でどのような扱いを受けていたかを考えるとき、約二〇年ぶりに帰った祖国にさえ自分の居場所がなかったという現実の重さは、私の胸を塞ぐ。実を言えば、金さんはこのとき、永住帰国を願っていた。しかしそれも、戦犯に対する周囲の目の厳しさを知って、断念せざるを得なくなった。このまま自分が帰国したのでは、家族皆に迷惑がかかると考えたのである。
  戦犯となった韓国・朝鮮人と家族・遺族それぞれが、このように「対日協力者」「親日派」という非難をあび、苦しんできた。夫が戦犯となった知らせを聞いて絶望し、周囲の眼に耐え切れず貯水池に身を投げて自殺した女性もいる。刑死者遺族が遺骨の引き取りに良い顔をしなかったり、帰国した人が故郷を離れ、自分の経歴を知る者のない都市で暮らしているというケースもあると聞く。そして、こうした「偏見」は、現在も根強く韓国社会に残っているのである。
  このような事態に対して日本政府は、謝罪文を交付するなどの形で本来の責任の所在を明らかにし、韓国・朝鮮人元戦犯たちの名誉を回復すべき重大な責務を負っている。しかし、戦後日本は、それを怠って事態を放置したまま今日に至っているのだ。
  韓国社会での戦犯への反応の厳しさは、基本的にはその経緯や立場への情報の不足に基づく。積極的な対日協力行為をしたのであろうという先入観や「戦争犯罪人」という言葉のもたらす残虐非道なイメージを排し、戦犯とされた韓国・朝鮮人たちの現実に歩んだ道のりを詳しく知ったとき、韓国の人びとが彼らの苦しみを正確に理解し、本来の責任が日本国家にあるのだと的確に認めてくれることを、私はすでにいくつかの例によって知っている。韓国・朝鮮人元戦犯が「対日協力者」とみなされるのは、こうした事態を放置してきた、「戦後日本」の責任なのである。

 

【国家補償要求】

  韓国・朝鮮人元戦犯とその遺族たちは、1955年に互助組織「韓国出身戦犯者同進会」を結成。生活保障、刑死者遺骨の祖国送還、国家補償を求める運動を始める。「同進会」は、以降四〇年以上にわたり、歴代内閣総理大臣に国家補償要請書を提出し続けているが、政府はこれを無視し、いまだ補償は実現されていない。
  長年の交渉を経ても政府の姿勢が変わらないことに業を煮やした韓国・朝鮮人元戦犯たちは、91年11月12日、東京地方裁判所に裁判提訴した。戦犯とされた被害者本人6名と、戦犯刑死者遺族1名の計7名(うち在日5名、在韓2名)が原告となった。しかし、96年9月9日の一審判決、98年7月13日の東京高裁控訴審判決は、ともに原告の訴えを全面棄却。半世紀近い、長い戦いの果ての「答え」が、これである。韓国・朝鮮人元戦犯たちの憤りと落胆の深さは、想像に難くない。このかん、3名の原告が亡くなっている。
  なお、東京高裁判決は、判決文の中で、「この問題の早期解決を図るため適切な立法措置を講じる」ことの必要性を強くうながしている。今後は、国会での補償法制定を目指した運動の強化も求められよう。
  「過去の問題は講和条約等で決着済み」とする見解もある。しかし、責任の所在を曖昧にしたままの「決着」は、結局、あらたな被害を増幅させるものでしかない。繰り返し指摘するが、ここまで述べてきた韓国・朝鮮人元戦犯へのいくつもの加害は、責任の所在を曖昧化した「戦後日本」がもたらしたものに他ならないのである。
  もちろん、被害者が被った「傷」は、決して癒せるものではない。しかし、「戦後日本」は、被害者の傷を癒すための前提にさえたどり着いていないのが実情である。責任の所在を明確にし、償いを果たす――たったそれだけのことが、なぜ出来ないのか。

(『情況』1998年12月号)

 

 

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