『市民の意見30の会・東京ニュース』67号（01年8月）
●VEデーのロンドン
一九九五年五月八日、私はロンドンにいた。この日は、五十回目の「ヨーロッパ戦勝記念日（VEデー）」。街中は、ナチスドイツを倒した「自由のための戦い」とその英雄たちの記憶を呼び起こす空気に満ちていた。新聞やテレビ番組には当時を知る人びとが連日登場して、亡くなった戦友や肉親への思いを語り、記念日の夜にはエリザベス女王を招いた大規模な式典がハイドパークで開催され、「自由のために死んだ英雄たち」を弔うために全英で二分間の黙祷が行なわれている。
私にとって印象的だったのは、この歴史回顧の記念日が、きわめて今日的な文脈に位置付けられていたことだった。記念式典会場のハイドパークには、イギリス軍のジェット戦闘機や戦車が展示され、VEデー記念誌の内容も、開戦から終戦までの歩みの説明ではなく、戦後の冷戦・NATO・国連平和維持活動に関わる解説が大半を占めている。「国家や自由のために死んだ人びと」を想起するこのセレモニーは、今日の「自由と平和のための武力行使」という論理を支えるシステムとして機能していたのだった。
「靖国だな…」。ハイドパークに集った元兵士たちが当時の流行歌を大合唱しつつ涙を流すのを目にして、私はそう感じた。むろん、日本の戦没者追悼のあり方とイギリスのそれとの間には多くの違いがある。その違いを無視することはできない。しかし、死んだ元兵士たちを神聖化し、その顕彰を通じて「国家に奉仕する精神」を再生産しようとするシステムがそこにはあり、そういうものとして両者には何の違いもないと私には思えたのだ。
●「国立墓地ならばよい」のか
靖国問題の核心の一つが、A級戦犯をも合祀している「宗教法人」靖国神社の歴史性・宗教性にあることは言うまでもない。そして、憲法上の問題として政府閣僚の靖国参拝を批判することには、重大な意味がある。
しかし一方で、以下のような新しい「慰霊・追悼」の方法が模索されつつあることにも留意しておきたい（この模索は今になって始まったことではない）。今年六月二十日に行なわれた国会の党首討論で民主党の鳩山由紀夫氏は、首相の靖国参拝の意向を批判したうえで「堂々と参ることができる施設をつくろうじゃありませんか」と提案。社民党の土井たか子氏も、国賓が訪問・献花できるような国立墓苑の必要性を指摘している。また、朝日新聞七月二日の「私の視点」欄では大沼保昭氏が「靖国に参拝するのであれば、総理は日本軍の犠牲者となり、植民地支配に苦しんだアジア諸国の犠牲者を慰霊したうえで、靖国に行っていただきたい」と述べている。しかし、こうした言説に問題はないのか。
いずれの発言においても、「鎮魂は国家の基本」（藤波孝生インタビュー『毎日新聞』七月二日夕刊）という思想自体は問題にされておらず、むしろ自明の前提となっている。しかも、大沼論文にいたっては、アジアの被害者への「慰霊」を免罪符にして死者顕彰を行なおうという提案であり、きわめてグロテスクなものとしか私には思えない。
首相の参拝については、「非宗教的」であれば良いということではないし、アジアからの批判がなければ良いということでもない。死んだ元兵士たちのために公の追悼の場がつくられること、そして国家の責任者が戦没者に祈りを捧げ、追悼を行なうということ自体がそもそも宗教的であり問題がある。血塗られた過去を清算しアジアの批判から自由になったうえで「堂々と」死者追悼の政治的セレモニーが行なわれることがあるのだとすれば、それは「自由と平和のための武力行使」へのハードルが年々低くなる日本において、「奉仕する精神」を形成して行く有効な装置と化し、公然と機能するのではないか。裕仁死去後の象徴天皇制が「クリーン」で「平和」な存在としてマスメディアに持ち上げられるのと同様に、である。
●戦争の死者とどのように向き合うか
では、国家は、そして私たちは、どのように死者と向き合うべきなのだろうか。
小泉氏は、靖国参拝について国会の答弁で以下のように述べている。「恐らく第二次世界大戦におきましても、家族と離れ、戦場に行った方々の気持ちはどんなだったかと思うと、本当に胸を打たれる思いが今でもあるわけでありますが、そういう方々に対する素直な感謝と敬意の気持ちをあらわしたいという気持ちで総理大臣として参拝するつもりなんです」（五月二一日参議院予算委員会での発言）。
ひとは、死者に対して特別な感情を持つものだ。戦没者遺族の痛みも大きい。このことが、集団的追悼自体への批判を出にくくさせている（市民運動レベルでも死者の扱いについては微妙な問題があり、私は過去いくつかの場でこの問題を論じたことがある）。他の場所でも常に繰り返される右のような小泉氏の語りは、実際のところ多くの人びとを納得させてしまうのかもしれない。しかし、〈加害―被害〉の具体的関係を見失わせ、多くの人びとの心情に訴えるこの情緒的な言葉こそが、国家による死者追悼の、そして小泉氏の思想の最大の問題点に他ならないと私には思える。
ジャーナリスト田中伸尚氏が指摘するように、戦後日本の戦没者遺族援護は、「犠牲」の思想によって貫かれてきた。「被害」が具体的な「加害者」との対応関係のなかに存在するのに対し、「犠牲」は明確な加害者の存在を必要としない。「被害者」を意図的に「犠牲者」と言い換えて加害主体を曖昧にし、死者を神聖化することで、国家は戦没者遺族を取り込んできたのだ。戦没兵士たちの死を情緒的に「尊いもの」と意味づける「犠牲」の思想から、小泉氏は、そして私たち日本の民衆は、抜け出す必要がある。
政治が行なうべきは、死者を神聖化し、セレモニーの対象とすることなどではなく、加害主体としての国家の責任を認め個別の被害への具体的な対応を行なうことであり、また武力によらない政治を目指した具体的努力を積み重ねることであるはずだ。アジアの侵略被害者に対する償いが不十分であることは今さら言うまでもないが、それ以外にも行政府が対応すべき具体的問題は山積みになっている。昨年は厚生省（当時）が身元不明戦没者遺骨のDNA鑑定を遺族の自費でまかなうよう求め問題化したこともあった。戦争の加害主体として、こうした具体的問題への対策をとることこそが国家の責任である。
他にもいくつか整理すべき論点が残っているが、それについては別の形で論じたい。ここでは、国立墓地建設の提言に足元をすくわれないためにも、靖国神社の歴史性や宗教性を論じると同時に、広い意味で死者顕彰を問題化して行く必要があることを指摘しておきたい。「靖国の思想」を問う視点は、VEデーのロンドンに存在したような今日的な「国家に奉仕する精神」再生産のシステムを批判する視点へと結びつき、「武力による問題解決の思想」を国境を越えて問うことにもつながる。
